従業員1人当たり生産性

イントロ

人数で規模を調整して付加価値を読む

従業員1人当たり売上高や利益は、企業規模を人数で調整した生産性指標。付加価値は企業活動で新たに生み出した価値で、1人当たり付加価値や労働生産性を通じて人的資源の活用を見る。

定義

要点

①分子が売上高・利益・付加価値のどれか確認、②従業員数の時点や平均をそろえて割る、③前期・同業と比較、④設備投資や外注、雇用形態など背景を考える。人数を減らすこと自体を目的にしない。

例

場面: 個別企業の2期間の財務諸表から従業員1人当たり生産性を検討する。
順に考えると: 売上高1,200百万円、付加価値360百万円、従業員60人なら、1人当たり売上高20百万円、1人当たり付加価値6百万円。翌年に付加価値390、人数65なら同じ6百万円で、総額増だけでは生産性向上とはいえない。
ここが結論: 従業員数が期末か期中平均か、雇用範囲はどこまでかを確かめる。付加価値の定義もそろえる。設備集約型と人の作業中心の業種では水準が違うため、同業・同社の時系列を基本にする。1人当たり利益の上昇も売上、利益率、人数のどれが効いたかへ分ける。

注意

確認

Q1

付加価値240百万円、従業員40人の1人当たり付加価値はどれか。

まとめ

1
従業員1人当たり生産性は目的と式を結び付けて覚える
2
従業員数が期末か平均かをそろえる
3
正社員等の集計範囲を確認する
4
異業種の水準をそのまま順位付けしない
5
練習では、総額が増えたのに1人当たり額が変わらない例と、人数が同じで付加価値だけ増える例を比べる。分母の人数がどの時点・範囲かを答案に添えると比較条件が明確になる。
6
人数の減少だけで1人当たり指標が上がった場合、総額やサービス提供力が落ちていないかも確認する。生産性は人数削減の指標ではなく、投入した人的資源からどれだけ価値を生んだかを見る尺度である。

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