伸び率と変化率

イントロ

増減額を基準期で割って変化を測る

伸び率・変化率は、当期と基準期の差を基準期の値で割り、百分率で表したもの。正なら増加、負なら減少である。単なる増減額と異なり、元の規模に対して変化がどれほど大きいかを示す。

定義

要点

で実数差を確認してから、基準期を分母にして変化の割合を求める。

例

場面: 個別企業の2期間の財務諸表から伸び率と変化率を検討する。
順に考えると: 売上高が500から575へ増えたとき、増加額は75、伸び率は15%。一方、営業利益が40から30へ減れば変化率は−25%。売上成長だけを見ると好調でも、利益の減少を合わせると収益性の確認が必要になる。
ここが結論: 各年度を直前年度と比べるのか、最初の年度を固定するのかを明示する。売上高と利益で符号が異なれば費用を追加確認する。大きな率は基準期の値が小さい場合にも生じる。何が、どの期間に、何％増減したかを述べ、増減額も添えて規模感を保つ。

注意

確認

Q1

売上高が400から460に増えたときの伸び率はどれか。

まとめ

1
伸び率と変化率は目的と式を結び付けて覚える
2
分母は必ず変化前の基準期の値にする
3
指数115%と変化率15%を区別する
4
基準期ゼロ・負値では通常の率を慎重に扱う
5
練習では、増加だけでなく減少例も計算し、差額の符号を保ったまま基準期で割る。指数表示と変化率表示を横に並べ、115%という指数が15%増を意味することを言葉で確かめる。
6
負の変化率を書くときは、マイナス記号と「減少」の語を重ねて確認する。比較期間が二年なら年平均成長率ではなく単純な期間変化として扱い、公式3級資料が求める式をそのまま用いる。

運転資本・流動比率・当座比率について、公式テキストの3級範囲で計算式と判断の順序を身につける。

新しいカテゴリが追加されました